開発の経緯インタビュー

  • 板生 清

    板生 清(いたお きよし)東京大学名誉教授、工学博士(東京大学)

    1942年東京都生まれ。66年東京大学工学部精密機械工学科卒、68年同大学大学院精密機械工学専攻修士繰程修了、68年日本電信電話公社(現NTT)入社。その後、Massachusetts Institute of Technology (MIT)客員研究員、NTTファイル記憶研究室長、同副理事・記憶装置研究部長、同研究企画部長などを経て、92年中央大学理工学部綿密機織工学科教俊、96年東京大学大学院工学系研究科教俊、99年同大学大学院新領域創成科学研究科教綬(策務)。04年同大学を退官、名誉教授。同年東京理科大学大学院教綬(13年まで)。この問、独立行政法人科学技術援奥機微(JST)の研究領減総箔や文部科学省科学技術・学術審機会安全・安心科学技術委員会主査、06年から13年まで東京都地方独立行政法人評価委員会叙験研究分科会長などを務める。 2000年ウェアラブル環境情報ネット推進機構(WIN)をNPO法人として創設。産官学連携して、世界に先駆けたウェアラブルセンサシステムの研究開発を推進、実用化した。特定非営利活動法人「ウェアラブル環境情報ネット推進機構」理事長。

    開発に関わった箇所は?

    1995年の阪神淡路大震災で、木造家屋が甚大な被害を受けたことから、産官学連携のもと住宅向けの廉価な即時耐震診断装置の開発に着手。また、IoT技術がもたらす新たな価値創出として、2015年4月「耐震センシングによる戸建て住宅の資産価値の保全と人命の確保」研究プロジェクトを設立。その成果が当事業の基になっている。

    即時耐震診断装置への期待と課題について

    即時耐震診断装置への期待と課題についてお聞かせください。 即時耐震診断装置の開発をすることになったのは神戸の地震がきっかけです。その時に、多くの木造の建物が長田区を中心に損傷したり倒壊し、住人はこの家に住めるのか住めないのか分からなくなっていました。そこで地震の専門家などが建物を目視検査したが、ほとんど判定は「要注意」。だめでもないし、いいわけでもない要注意。応急危険度判定の黄色い紙を貼りました。
    そうなると住んでいる人はそこに戻っていいのかわからない。しかもそれを全部調べるのに3ヵ月も4か月もかかっている。
    そういう状況の中で、ITを活用して即時に判定がわかるようにしようというのが、そもそもの始まりです。

    今、地震の専門家が言っていることは、その建物の状態がどのくらいの剛性、それは建物の強さがあるかどうかを測定するものですが、柔らかく(剛性が低く)なっていたら、もうそれは(改修しなければ)住みようがないのでどうしようもないのですが、では硬ければ硬いでいいのかといっても、どこまで硬いかのはわからない。だからその剛性というものを、地震が来て終わったときにできるだけ正確にセンシングする。それが一番のポイントになります。
    そこでセンサーをどのように開発するか、またセンサーから得られた情報をどのように整理するのか、さらにデータベース(ビッグデータ)に持ち込んでAI、人工知能の形で情報を解析する。そしてこれ(建物)はまだ大丈夫です、これは問題あります、というようなことをセンサーとITを活用してその結論を出していく。
    建物に対して「まだ住んで大丈夫です」と「安全です」というのと、「危ないです」という、棲み分けをする。地震が起こったときにすぐそれをやる。それができるようになるには、センサーが建物に常に付いていて、センサーが情報を発信してくれることによってできる。
    一番大事なことは人間の安全を、住んでいる人の安全を確保するために、この建物がどこまでもつかということです。
    もうひとつ欲張って言えば、建物そのものが、どのぐらい耐久性がまだあるのか、それによって残っている財産(建物の資産価値)がどのくらいなのかと推定できるのか。
    もう財産としての価値なしですよというようなことになるのか、それとも耐性、まだまだ耐える能力があって、十分建物としては成り立つのか、まだ使えるのかという建物の評価をそれによって行うということが二番目。
    住んいでる人の安全性が一番、二番目は財産としてどのくらい価値が残っているのか、残存価値がどのくらい残っているのかということ。それが大きな目的になる。
    センサーの活用、開発をして、そしてセンサーから出てきた情報をはめ込んで、それを解析してセンサーに戻すということが一番大事なポイントになる。センサーとネットワークの間の情報処理をどうやっていくか、情報伝達して処理をどうするかということ、できるだけ低コストで普及できる、どこでも普及されるようにする。
    そういうことが民間の皆さんに対して一番大事なポイントになる。
    もうひとつ話としてはあるのは、ビルとか大きな建物、それから寺社仏閣などのいわゆる古い建物で価値のあるもの、そういうものをどう維持するかという問題もある。
    三つ問題があると思うが、(一番目)非常に大きな商業ビル、大手町や丸の内にいっぱい建っているようなビルですら危ないですから、それをどこまで戻すかチェックする。
    二番目は、木造の建築。木造の主要地域というのは中野にもいっぱいあります。そういうところにいっぱいある木造建築物がいかに安全であるか、住んでいる人の安全をどこまで担保できるようにするかということが二番目。三番目の残存価値については前述。
    課題は、センサーそのものの開発はもうある程度現に固まっているので、いかに安く作るかということと同時に、もうひとつは情報処理の方法。(地震時には)振動して情報がどんどん入ってくる。そのたくさんの情報をどのようにおこなって建物の診断をしていくかということ、ソフトウェアの開発、これがかなり大きいウエイトを占めていると思います。

  • 伊藤 寿浩

    伊藤 寿浩(いとう としひろ)東京大学教授、工学博士(東京大学)

    1988年東京大学 工学部精密機械工学科卒業。94年同大学大学院工学系研究科精密機械工学博士課程修了(博士(工学))。同年同大学先端科学技術研究センター助手。98年~99年ドイツFraunhofer-Gesellschaft(フラウンホーファー研究機構)のIZM(信頼性・マイクロインテグレーション研究所、Berlin)で客員研究員。99年東京大学先端科学技術研究センター助教授。07年産業技術総合研究所先進製造プロセス研究部門研究グループ長。10年同研究所集積マイクロシステム研究センター副研究センター長。15年4月より現職。専門分野はウェアラブルデバイスやIoTデバイス集積化。

    開発に関わった箇所は?

    NPO法人WINの「木造住宅の耐震センシングと残存価値評価の研究」プロジェクトリーダー。
    加速度センサ、通信技術などの指導、装置の小型化やコストダウン化の技術開発指導を担当。

    即時耐震診断装置の開発について

    「木造住宅の耐震センシングと残存価値評価法の研究」の目的を教えてください。 一つ目は、従来のヘルスモニタリングシステムの導入が困難な木造住宅に、耐震センシング技術を導入することです。
    二つ目は、既存住宅にも適用できるように、築年数や床面積などから建物の構造性能に関する情報を活用することによって、各住宅にリーズナブルな無線加速度センサーを1個か2 個設置するだけで住宅の耐震裕度判定技術(同じ地震があと何回起こっても大丈夫かを数値で見える化すること)が行える技術を開発することでした。
    三つ目は、耐震裕度を住宅残存価値として利活用するサービス、すなわち残存価値情報を共有し、住宅所有者や、金融・保険事業者、行政など各主体の目的にあわせて利活用する情報サービス事業の社会実装です。
    木造住宅をターゲットにした理由を教えてください。 阪神・淡路大震災や熊本地震などで、多くの住宅が倒壊や被害を受けました。そこで、住宅の大半を占める木造住宅をターゲットに、耐震センシング技術とIoT技術の応用・活用することにしました。
    また、従来のヘルスモニタリング技術は、大手の建設会社が開発したものが多く、一つのビルで500万円から2000万円もするような高価なシステムでした。それでは、木造住宅に適用できませんから、安価で従来のヘルスモニタリング技術を上回るような斬新な耐震センシングシステムを開発しようと思いました。
    即時耐震診断装置が耐震診断結果を判定するまでの時間を教えてください。 地震が終了してから地震の大きさを算定し、建物の耐震性能と比較して「安全・注意・警告・危険」を判定し、装置のランプの色で表示されますが、判定結果が即座に出ます。その情報は、スマホと同じ通信方式でクラウドに送られ、1,2分後にはスマホで日本全国どこからでも確認できるので、遠く離れた家族でも確認できます。 即時耐震診断に、低コスト、その戦略について教えてください。 即時耐震診断装置の中には、地震を計測する加速度センサーと、耐震診断を行う小さなコンピュータ、それから通信機器が内蔵されています。
    加速センサーはスマホにも使われているタイプの高性能・低ノイズ振動センサーで震度3以上で動作するように設定されています。
    このセンサーの使用で小型化とコストダウンが可能になりました。この装置は1階と2階の壁または床に設置されますが、設置したらすぐにクラウドから、建物の耐震診断に必要な情報を受信し、準備が完了します。
    地震が発生したら、地震による入力エネルギーと建物の吸収可能エネルギーを比較する「エネルギー法」を用いて瞬時に判定できるようにしています。
    エネルギー法よる計算結巣と時刻陛応答シミュレーション結果を比較しましたが、エネルギー法の方が10~15%安全側に評価されるものの、おおむね結果は一致していました。
    主電源はコンセントからとります。
    停電時でも2時間程度は耐震診断が可能となるように内蔵の電池を備えています。設置作業は両面テープ(又はネジ)などで壁または床に固定して使います。
    利用者は、配線や通信機器の設定など一切不要で、スイッチを押すだけの簡単操作にしました。
    このシステムが普及した場合、どのようなデータの有効活用が考えられるか教えてください。 地震が発生すると各地の震度が発表されますが、これは地盤の揺れを表しています。震度だけで建物の被害が決まるわけではなく、建物に入ってくる入力エネルギーの大きさは建物ごとに違いますし、建物の吸収可能なエネルギーも異なるので、被害状況はそれぞれ異なります。
    その情報が、地域全体で収集されると、行政庁は限られた人員をどの地域に派遣すべきかなど対策に役立と考えます。

  • 中川 貴文

    中川 貴文(なかがわ たかふみ)京都大学准教授、耐震性能見える化協会代表理事

    東京大学大学院農学生命科学研究科博士課程修了
    博士(農学)(東京大学)、博士(工学)(東京大学)
    国立研究開発法人建築研究所、国土交通省 国土技術政策総合研究所等で活躍後、現在は京都大学 生存圏研究所 生活圏構造機能分野 准教授
    木造軸組構法住宅を対象とする数値解析ソフトウェア「wallstat」を開発。
    2019年1月17日 「wallstat(ウォールスタット)」の適切な普及、木造住宅の地震被害軽減を目的として「一般社団法人耐震性能見える化協会」を設立。

    開発に関わった箇所は?

    建物全体の大地震時の 損傷状況や倒壊過程をシミュレートできるように開発されたWallstatで数値解析をおこない、その結果を建物の耐震性能の情報として当耐震診断センサーに入力する。また実際の地震後はWallstatによる検証で、耐震補強箇所の確認ができるなど、当耐震診断センサーの開発はWallstatと深く連携している。

    WallstatとAI耐震診断の連携について

    Wallstatについて教えてください。 もともとはばらばらな物体を計算する解析理論ですが、大学の時に住宅の解析に応用したのが始まりでした。バラバラなものを計算する理論なので、建物が揺れるだけではなく、完全に壊れるまでを計算できるのが一番の特徴。木造住宅や低層の建物を応答解析することやはられていないですが、それを簡単に実現出来るというコンセプトで作ったのがwallstatです。 研究を始めたきっかけを教えてください。 私がこの研究を始めたのは、大学の卒業論文の時からなので25年以上前からです。
    阪神淡路大震災が大学一年の時にあり、4年生の時に卒業論文のテーマを探していた時に、住宅がいっぱい倒壊して、多くの方が亡くなったのを見てそれを減らしたいと思ったのが、研究を始めたきっかけです。
    当時1995年にWindows95が出たころで、PCがかなり身近になりました。PCで何かシミュレーションできないかと始めたのが、きっかけでした。
    wallstatによる耐震性能の見える化と処理速度への思いを教えてください。 地震で一番困っている人を助けたい。wallstatのバージョンアップにより非常に計算速度が速くなりました。 wallstatの処理速度向上に何か特別な思いがあるのでしょうか? 当初、wallstatの開発を始めてた時は、計算は2時間から3時間掛かっていました。PCが進歩してだいぶ早くなり、15分くらいまで計算時間が短縮できました。
    今回さらに10倍から20倍速くし、(計算時間が)1分未満を実現することができました。やはり、(計算時間が)1分くらいにならないと使ってもらえないので、実現を目指していました。ようやく使ってもらえるレベルに達したと感じています。
    これくらいのスピードになると、営業の人もお客さんの前ですぐに説明できるようになった。
    壁を変えて再度計算をやり直すということが簡単にできるので、最近の講習会やセミナーでは、計算をリアルタイムで行えるのでより伝えやすくなったと思います。
    設計者の方に、ここの壁はなぜ重要かとダイレクトに伝えることができるので、計算が速くなっただけではなく、より見える化が伝わるようになったと思います。
    wallstatとAI耐震診断システムの連携についてご意見をお聞かせください。 センサーとの連携はかなり相性がいいと思っています。
    wallstatはシミレーションなので、予測という範疇は越えないですが、センサーで計測したデータで補うことで、よりリアルな建物のシミュレーションが実現すると思ってます。
    例えば中地震が起きた時に、wallstatの解析モデルとセンサーのデータを照合することで、チューニングをしてどれくらい損傷をしたかをよりリアルに再現できると思っています。
    最近センサーも安くなってきたので、wallstatと一緒に普及していってもらえたらと思っています。
    将来的にwallstatの精度はさらに向上していくでしょうか? また、最近はAIやディープラーニングが流行っていますが、色々なデータが集まることで、より精度が高まっていくのはwallstatも一緒だと思います。
    建材の強度などを微調整することで、本当にリアルなシミュレーションができるようになると思います。
    これからの木造建築について 家は何千万もする買い物なので、施主の方にとっては一生に一回くらいの買い物なので、やはり、かなり耐震性能も気を配って設計するべきだと思っています。
    wallstatはシミュレーションをするソフトで、車はシミュレーションして設計するのが当たり前ですが木造住宅の場合は一軒一軒違うので、全てシミュレーションするのは大変です。
    それを簡単に実現でしたいというのがwallstatですので、最終ゴールは日本の全ての家が全棟シミュレーションされることです。
    そのためには使い勝手もそうですし、一番いいのは施主の方も簡単にシミュレーションできるようになれば、最終ゴールかと思っています。
    タブレットやiphoneを使って、wallstatが使えるようになればそれが共通言語やプラットフォームなると思っています。
    今、2つの方向性で開発を進めています。
    1つは設計者向けの細かく設定できるwallstatで、もう1つはある程度入力は省略出来て、施主の方でも使えるもの。そういう方向性2つを考えています。
    どちらも重要なので開発は続けていこうと思っています。

  • 小國 敏雄

    小國 敏雄(おぐに としお)不動産鑑定士

    APREX 中央不動産鑑定(株)代表取締役

    開発に関わった箇所は?

    耐震診断センサー設置による躯体の残存価値の増加について検証し、総合的な不動産鑑定評価額の減価が抑制されるとの見解から、当耐震診断センサー開発にアドバイスをいただく。

    即時耐震診断と資産価値評価について

    不動産鑑定における即時耐震診断装置で得られるデータ活用についてご意見をお聞かせください。 建物の耐震性というのは、躯体構造、躯体の品質、躯体の性質に拠るわけですが、躯体以外の部分は必ず劣化します。
    当然内装や設備は、申し合わせたように、15年、20年で価値がゼロになる。これは皆さんご経験のことだと思っております。
    ところが躯体部分というのは、この前の3.11でもお分かりの通り、東京都内でも、全面的に倒壊したというのはほとんどなかったと。それだけ、日本の、または東京の建物は、「躯体の信頼性は高い」というふうに思わざるを得ない。
    しかしながら、躯体構造の経年による歪み、または乾燥による劣化というのは当然ある。それをセンサーによって見える化し、ある意味で安全性を保証する、安全性を可視化する、というためにはセンサーは必要なものでもあるだろう。当然、そのセンサーによって安全性が担保されるならば、その経年によって35年でゼロとか、40年でゼロとか、ということにはならないわけであります。
    センサーによって価値が保証され、価値が見える化する。そして、新築当時のデータと変わらないならば、その35年経った後さらに30年、40年と躯体自体は保証されるわけですから、単に内装だけ、設備だけを変えれば、ほとんど新築当時と変わらない安全性は保たれるというふうに考えるわけです。
    私自身、38年鑑定士をやっていますが、データ化するということは非常に重要なことであります。今のようなコンピュータ社会、デジタル社会の中で、データを見える化し、かつひとつの科学として把握する、感覚論ではなくてエビデンスとして把握する。これは、どの産業でもどの業界でも必要なことだと思っております。
    鑑定協会も、このセンサーによって、データ化された数値をもとに建物を評価する、経年を評価する、これが喫緊の課題ではないかと思っているところです。私自身は、そうじゃなければいけないと思っているし、そのような方向性にあると思っています。
    今日本の住宅市場の割合は80%が新築、中古が20%。それに対して欧米では新築が20%、中古は80%。今後日本は徐々に欧米の割合の近づいていくと考えてよろしいでしょうか? アメリカの例をいいますと、やはり中古住宅、既存住宅の方が、いわゆる悪いところが既に出尽くしているので、安全に安心して住めると思っている方消費者の方が多いと聞いております。また木造住宅でも古い木造住宅の方が、ある意味で価値が高いというふうに思っている方もいるわけです。木造住宅というものに対して、アメリカなどでは少なくても鉄筋とか鉄骨のものよりも、木造の方が嗜好性は高いわけですね。
    あまり知られていないことですけど、アメリカのホワイトハウスは200年も経っていますがこれは木造建築物なのです。
    木造のホワイトハウスにエレベーターを付けたり改修工事をして、築200年以上保っています。誰も壊したり、建て替えるという議論は一切ない。木造住宅に対する信頼性というのはアメリカではもう確立していると、このように思っています。
    リバースモーゲージやリバースバックなどが増えていると感じますがいかがでしょうか? 今後また増えていくと思います。
    リバースモーゲージというのは基本的に最終的にはゼロになると。ご存じの通り人生100年というのが現実的になっている。これは皆さんご存じのとおりだと思います。自分の親御さんとその親御さん、大体30年くらい違うのですが、平均寿命が10年くらい伸びているんですね。で、このままいくと人生100年というのはもう本当に実現性が非常に高くなってきて、そこまでも考えなければいけない。
    そうなると二世代三世代というふうに建物を持ち堪えて受け継いでいく、それが本当の資産だという風潮がなければ、保っていけないのではないでしょうか。

ページトップへ